省エネや脱炭素への取り組みは、多くの企業で着実に進んでいます。
照明のLED化や高効率空調の導入、再生可能エネルギーの活用など、できる対策は実施している企業も少なくありません。
しかしその一方で、「これ以上の削減が進まない」「どこを改善すべきか分からない」といった課題に直面しているケースも増えています。
では、企業は次に何を見直すべきなのでしょうか？
それは「電気の流れ」です。
脱炭素経営ドットコムでは、中小企業様の脱炭素経営への第一歩を支援しています。
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実は電気は送電時に失われている――送電ロスとは？
電気は発電所で生み出されたあと、100％そのまま使用できるわけではありません。
トランスや配電設備を経由しながら各機器へと供給される過程で、少しずつエネルギーが失われています。
電圧変換時には変換ロスが発生し、配線では電気抵抗によって熱として消費されます。
さらに、モーターなどの負荷機器では振動や摩擦による損失も発生します。
配電全体ではノイズや高調波といった要因も加わり、目に見えない電力ロスが積み重なっています。
結果として、企業が使用している電力の一部は、実際の業務に使われる前に失われているのが実情です。
こうした電力の損失は送電・配電の過程で発生し、一般的に「送電ロス」として扱われます。
しかし、日々の電力使用の中で積み重なれば、電気代やCO2排出量にも影響します。
なぜ今、送電ロスに着目すべきなのか
これまでの脱炭素経営では、「どのように発電するか」という供給側の改善に重点が置かれてきました。
再生可能エネルギーの導入や、環境負荷の少ない電力への切り替えは、その代表的な取り組みです。
しかし現在は、「いかに無駄なく使うか」という利用側の最適化が求められる段階に入っています。
なぜかというと、すでに多くの企業では照明や空調といった主要設備の省エネ化が進んでおり、新たな改善余地は限られているからです。
そこで注目されているのが、送電ロスの削減です。
送電ロスを減らすことは、建物全体の電力効率を高め、結果として、電気代削減とCO2削減の両方に効果が期待できます。
送電ロス対策の現実と課題
従来の送電ロス対策は、設備更新や配線の見直しなど、大規模な投資を必要とするケースが多くありました。
高効率設備への更新にはコストがかかり、配線の見直しには工事が必要になる場合もあります。
特に中小企業にとっては、コストや工事の負担が障壁となり、十分な対応が難しいケースも多いのが実情です。
そのため、これからの省エネ対策では、既存設備を活かしながら建物全体の電力効率を高める方法が求められています。
送電ロスを抑えて電力効率を高める「FORCE」
そこで注目されているのが、送電ロス軽減装置「FORCE」です。
FORCEは、トランスの二次側に設置することで、建物全体の電気の流れを整える省エネ装置です。
既存環境に後付けでき、影響も少ないため、個別設備を大きく改修せずに導入できる点が特徴です。
電気の流れをスムーズにし、ノイズや高調波の影響を抑えることで、無駄な電力消費を削減します。
具体的には、トランス単位で5～15％※の電力削減効果が見込めます（※設備の送電ロスにより効果は変動）。
世界各国の第三者機関でも、5％以上の損失軽減効果の認証を受けているので安心です。
また「FORCE」は太陽光発電などの発電設備に設置することで、発電効率を向上させ、発電量の増加が見込めます。
燃料消費の削減や発電量の向上にもつながり、エネルギー全体の最適化を実現できます。
省エネ対策、電気代削減、CO2削減を同時に進めたい企業にとって、FORCEは建物全体の電力効率を見直す有効な選択肢のひとつとなります。
詳しくは「FORCE」の製品紹介ページ、またはダウンロード資料でご確認ください。
まとめ
省エネや脱炭素の取り組みは、「設備の個別改善」から「エネルギー全体の最適化」へと変化しています。
送電ロス対策は、すでに具体的な省エネ対策を行っていて、さらに進めたい方だけでなく、建物全体の省エネを見直したい方にもおすすめです。
自社のエネルギーの流れ全体を見直し、無駄を生まない仕組みを構築することが、これからの省エネ・脱炭素経営の鍵となります。
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脱炭素経営は、単なるコスト削減ではなく、企業の競争力強化と持続可能な成長につながる重要な経営戦略です。
長期的な視点を持ち、計画的に取り組むことが成功の鍵となります。
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