自社の生産性を向上させるためには、まず今の生産性を算出した上で、目標を立てる必要があります。
しかし、算出方法や、そもそも生産性の意味を理解していない方もいるのではないでしょうか。
今回は「生産性」とは何か、詳しく解説していきます。
算出方法をはじめとし、業務効率化との違いや、向上を図るための取り組みも紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください。
「生産性」とは
生産性とは、“インプット” に対する “アウトプット” の割合 のこと。
計算式に当てはめると【生産性 ＝ アウトプット ÷ インプット】となります。
生産性は2つの種類がある
生産性には「労働生産性」と「資本生産性」があります。
簡単に説明すると以下のとおり。
- 労働生産性は「労働量に対して、どのくらいの成果を得られたか」
- 資本生産性は「設備や土地といった資本が、どのくらいの成果を生み出したか」
一般企業で使用される生産性は、主に労働生産性の方を指して使われています。
本記事では〈労働生産性〉にフォーカスを当てて紹介していきます。
労働生産性とは
労働生産性は、さらに「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」に分類されます。
物的労働生産性は「労働者一人あたり、どのくらい商品やサービスを生産しているか」
付加価値労働生産性は「労働者一人あたり、どのくらい付加価値のある生産ができているか」
付加価値とは、商品やサービスの売上高から、その商品を作り上げる過程で必要になった費用、つまり人件費・材料費・運搬費などを引いたもの。
ざっくりいうと、粗利益のようなイメージです。
労働生産性の計算方法
「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」を算出するための計算式は以下のとおり。
【1人あたりの生産性を求める計算式】
物的労働生産性 ＝ 生産量 ÷ 労働者数
付加価値労働生産性 ＝ 付加価値 ÷ 労働者数
【1時間あたりの生産性を求める計算式】
物的労働生産性 ＝ 生産量 ÷（労働者数 × 労働時間）
付加価値労働生産性 ＝ 付加価値 ÷（労働者数 × 労働時間）
式だけを見てもイメージしにくいと思いますので、例をあげて説明します。
〈物的労働生産性〉の求め方
例えば、「10人の労働者によって、300個の商品を作り上げる」ことができるとしましょう。
その場合の物的労働生産性は〈生産量300個÷労働者数10人〉という計算になり、
【労働者1人の生産性は商品30個】という結果になります。
これが5日分の生産性である場合、労働時間を1日8時間とすると、1人40時間で商品を30個作る生産性がある、ということになります。
計算式は〈生産量300個÷（労働者数10人×労働時間40時間）〉となり、
【労働者1人の1時間あたりの生産性は0.75個】ということが分かります。
〈付加価値労働生産性〉の求め方
付加価値労働生産性の方はどうでしょうか。
先ほど例に挙げた商品でいうと、商品の販売価格が5,000円、で、原価が2,000円だった場合、1つの商品の付加価値は3,000円です。
つまり、「300個の商品には900,000円の付加価値がついている」ことになります。
付加価値の値が分かったところで、生産性を算出してみましょう。
生産性は、〈付加価値900,000円÷労働者数10人〉で、
【労働者1人あたりの生産性が90,000円】ということが分かります。
同じく1時間あたりの値を出すのであれば、
〈付加価値900,000円÷労働量（労働者10人×労働時間40時間）〉となるので、
【労働者1人の1時間あたりの生産性は2,250円】です。
これらの計算結果の数値を高くすること、それが生産性の向上です。
数値を上げるためには「生産量や付加価値を上げる」もしくは「労働者数・労働量を下げる」ことが必要となってきます。
業務効率化との違い
労働生産性の向上には、業務効率化が欠かせません。
事実、どちらを語る上でも双方は欠かせない概念と言えるでしょう。
では、違いは何でしょうか。
労働生産性の向上は「労働量に対する、成果を高めること」という意味に対し、
業務効率化は「業務のムリやムダ、ムラを排除し、コストの削減や取り組みを改善をすることで、労働生産性の向上を図ること」です。
つまり、業務効率化は労働生産性を向上させるための取り組みであり、手段だといえるのです。
労働生産性を向上させるための方法4つ
労働生産性を向上させるための取り組み例を紹介していきます。
❶ 3M 「ムリ・ムラ・ムダ」 の排除
先ほど説明したとおり、3M「ムリ・ムラ・ムダ」を廃除する業務効率化への取り組みは、労働生産性を向上させます。
生産にかかる工数が減る分、生産率がアップするのです。
3Mについては以下の記事で紹介しておりますので、ぜひこちらもご確認ください！
❷ オフィスの環境を整える
オフィスの環境は、社員のモチベーションに深く関わってきます。
そのため、働きやすく業務に取り組みやすい環境を整えるだけで、労働生産性アップが期待できます。
また、整理整頓されたオフィスは、コミュニケーションが活発化しやすく、労働生産性の低下につながるミスを軽減する効果も。
オフィス環境の大切さについては、以下の記事で紹介しておりますので、ぜひこちらもご確認ください！
❸ 従業員のスキルアップの機会を設ける
労働生産性を上げるためには、商品・サービスを生み出すまでの時間を短縮するのも一つの手です。
そのためには、労働者のスキルアップが必要になってきます
スキルが上がると、仕事に取り組むスピードだけでなく、品質向上にもつながります。
❹ ITツールを活用する
業務の一部をデジタル化してワークフローを短縮したり、業務スケジュールや情報を管理してスムーズな生産を実現したりと、労働生産性を向上させるためのツールは多数存在します。
手間・時間がかかっている作業の改善のためにツールを活用できれば、大幅な労働生産性の向上が見込めます。
『 働き方改革推進支援助成金（労働時間短縮・年休促進支援コース）』を実施しています。
こういった助成金の活用も、視野に入れてみると良いでしょう。 （※2022年8月時点の情報です）
労働生産性向上のためのツールの選び方
上述で紹介した、労働生産性向上のための「ITツール活用」。
導入するツールの選定は、慎重に進めていきましょう。
最も重要なことは、「自社の“労働生産性の向上”という目的に合致しているかどうかを見極める」ことです。
多機能で便利なツールだとしても、自社の業務やプロセスに適していなかった場合、労働生産性は悪化してしまいます。
ツールの活用を検討する際には、まず労働生産性を向上させたいプロセスの明確化から始める必要があります。
そうすることで、ツール導入後のトラブルを回避できるのです。
使用感を確かめられるトライアルプラン等があれば、利用することをオススメします。
まとめると、
- 労働生産性を向上したい業務プロセスの明確化
- ツールの使用感、提供形態、運用コストの確認
この2点は、ツール選定において欠かさず対応・チェックすべきポイントだといえます。
まとめ
労働生産性を向上させるためには、さまざまな対策・改善が必要です。
ぜひ一度、自社の労働生産性を算出してみてください。
そうすることで、現状把握だけでなく、対策前・対策後の数値を比較できます。
また、効果が目に見えて分かるようになることで、改善の計画も立てやすくなるでしょう。
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